マンションなどの賃貸物件で、トイレの水漏れを発見するとかなり焦ってしまうものです。そして、適切な対処をしなければ、水漏れの被害が拡大して修理費用が高くなったり、ほかの住民に迷惑をかけてしまったりすることにもつながります。

この記事では、賃貸物件のトイレで水漏れが発生したときの対処方法、修理費用の負担、チェックすべきポイントを解説します。

水漏れの対応は、早さと正しい判断が要求されるので、ぜひ本記事を参考に対処してください。

賃貸物件のトイレで水漏れが発生したときの基本的な対処法

「トイレから異臭がする」「トイレの床に水が溜まっている」などの状況から、トイレの水漏れや異変に気が付いたとき、どのように対処をすればよいのでしょうか?

まずは、適切な対応方法について、チェックしていきましょう。

自分自身で対処できるかどうかをチェック

トイレの水漏れは、原因や程度によっては、ご自身で対応可能な症状もあります。もし、ご自身で対応可能なケースであれば、まずは水漏れのストップを優先しましょう。

最初に、止水栓を締めましょう。止水栓をストップすれば、トイレの水漏れの原因にかかわらず、それ以上の被害拡大を抑えられます。止水栓の場所は、トイレのタンク近くや壁などが一般的です。

止水栓は、マイナスドライバーで締めるタイプとハンドルつきのタイプがあります。ご家庭に道具がない場合や締め方がわからないときには、無理をして止水栓をストップするのではなく、水道の元栓を締めましょう。

その後で、トイレの水漏れの原因をチェックしてみましょう。たとえば、部品の劣化やネジのゆるみなどの場合は、部品交換やネジの締め直し、位置調整などで対処できる場合があります。

また、そもそも水漏れではなく結露によってトイレの床が濡れていることもあります。結露の場合は、短期的にはすぐに拭きとりをすれば問題ありません。ただし、結露が生じやすい状態のまま使用しつづけていると、カビが発生しやすくなります。結露防止スプレーなどを使用して、防止策を取りましょう。

管理会社に連絡する

自分自身で対処できなかったときは、早急に連絡しましょう。入居時の規約でも、何かトラブルが生じたときには、入居者から管理会社に連絡をするように記載されていると思います。

管理会社と連絡をする最大の理由は、トラブル防止です。この後に詳しく紹介しますが、費用負担やほかの住民への被害の拡大に関しては、管理会社の協力が不可欠です。

管理会社と連絡が取れるまでに時間がかかると、被害が大きくなり、元通りに修理、修繕することも難しくなります。従って、夜間や土日など連絡がつきにくい時間であったとしても、連絡を取るための手段を尽くしましょう。管理会社には、24時間対応のコールセンターや緊急連絡先が設けられていることもあるでしょう。

それでも連絡が取れず、緊急対応が必要な場合には、ご自身で水道修理業者を手配しましょう。このとき、費用の項目を確認して、費用がかかる際には必ず見積もりを取るようにしてください。

賃貸物件のトイレ水漏れの費用負担はどうなる?

賃貸物件のトイレ水漏れが生じたときの費用負担がどうなるのかは、ケースバイケースです。つまり、管理会社やオーナー側での負担になることもあれば、ご自身の負担になることもあります。それぞれ、具体的にチェックしていきましょう。

経年劣化や自然故障の場合

賃貸物件のトイレの水漏れは、管理会社やオーナー側の負担とされているケースが多いです。例えば、トイレの部品や陶器の劣化や自然故障によって水漏れが発生している場合は、ご自身には大きな責任がないため、貸主側の負担になります。

ただし、契約内容によっては、借主(入居者)側で修理費用を負担する内容の特約が付帯されていることもあります。食い違いを防ぐためにも、契約書をチェックしましょう。

ご自身に責任がある場合

物をぶつけて便器を破損してしまったり、強力な薬品の誤使用により便器を損傷させた場合などは、修理費用をご自身で負担しなくてはならない可能性が高いです。

注意したいのは、自然故障をご自身で修理しようとしたときに部品を破損してしまった場合などのケースです。当初の段階ではご自身に責任はないものの、自分で修理をしようとしたばかりに修理費の負担をしなくてはならなくります。このような事態を避けるためには、水漏れを発見した際に、無理をしないことが大切です。

火災保険が利用できるケースも

契約している火災保険のプランによっては、賃貸物件のトイレ修繕費用について保険金を請求できるケースもあります。

ただし、保険金を請求できるのは、水漏れによって損傷を受けた住居(床や壁など)や家財に対する修繕費や修理費用です。大半の保険商品では、便器やウォシュレットなどの修繕に対しては保険が適用されない点を理解しておきましょう。また、故意や重大な過失による水漏れの場合、通常は保険の対象外になります。

契約している保険の証書を確認して、保険会社に詳しく確認しましょう。

賃貸物件のトイレが水漏れしているときにチェックすべきポイント

トイレの水漏れが生じているとき、最優先事項は水漏れの進行を抑えて修理を完了させることです。そして、同時にチェックしておきたいここで3点紹介します。

ほかの部屋の被害状況

自宅の水漏れによってほかの部屋に被害が生じてしまったら、被害者となってしまった住人の方に対して責任が発生します。加害者となるケースであっても、修理費用の負担などの責任がご自身に及ぶのか管理会社の負担になるのかは、ケースバイケースです。

被害者の方と直接交渉をするとトラブルが深刻化するリスクにもつながるため、トイレの水漏れが生じたら、管理会社に状況確認の依頼をしましょう。

水道料金の減免

水漏れの原因に関係なく、漏水による水道代は原則入居者が負担することになります。しかし、以下に該当する場合、水道局に対して水道代の減免手続きを申請できます。

・ご自身の故意・過失ではない
・床下や壁の裏など、漏水がすぐに発見できない箇所で起こっている
・水道管の使用状況や管理状況に問題がない

水道代の減免手続きには、水道修理業者の修理報告書が必要になるため、修理の際の報告書を大切に保管しておいてください。

予防策

応急処置で水漏れが収まったケースなどでは、一時的に状況が改善されても根本的な原因が改善されていないかもしれません。また、問題の部品を取り替えても、そのほかの部品も劣化しており、またすぐに別の個所でトラブルが起こるケースもあります。

何回も繰り返しトイレの水漏れを発生させないためには、日ごろからできるだけ丁寧にトイレを使用することやこまめにトイレを掃除することが大切です。さらに、長年使用しているトイレについては、水道修理業者に点検依頼するのもオススメです。

まとめ

マンションなどの賃貸物件でトイレの水漏れが発生したときに大切なことは、迅速かつ適切な対応を取ることです。ご自身で対応できるかどうかを判断して、できるだけ早く管理会社に連絡をしましょう。

トイレの水漏れは、状況によっては水道修理業者への手配が必要です。そして、その際に生じる費用の負担は、一般的には、入居者側の故意や過失ではない場合には管理会社やオーナーの費用負担になりますが、契約書の内容が優先されるため、ご注意ください。

また、ご自身の部屋の水漏れだけでなく、水道代のや他の部屋の状況確認、今後の予防策についてもしっかりと確認しておきましょう。